提案営業
ヤフーの提案営業とは
ヤフーのビジネスサービスの売り上げを最大化するための「提案営業」を行います。Yahoo! JAPANユーザーはもちろんのこと、広告主やヤフオク!・Yahoo!ショッピングの出店者など、課題解決の範囲は多岐にわたります。
コマース営業
ショッピング営業
Yahoo!ショッピングに出店しているストアの売り上げ目標に対し、PDCAサイクルをまわしながらの改善策提案。売り上げアップのために出店ストアと二人三脚で取り組みます。
Yahoo!ショッピングでのお客様が求める販促を、マーケティングやプロダクト部署と一緒になって作り上げ、売り上げの最大化を実現します。その他にも、大手メーカー企業などと、タイアップしたプロモーション企画の立案や広告営業も行います。
その他
Yahoo!ショッピングやヤフオク!などをはじめとしたヤフーのサービスにおいて、PDCAサイクルをまわしながらの改善策提案、プロモーション企画の立案などを通じて、営業の立場からユーザー・クライアントなどの課題解決に取り組みます。
メディア営業
クライアント営業
旅行や人財、金融、エンタメなど、幅広い業種業態のクライアントへ営業活動を行います。
データを中心としたYahoo! JAPANの資産を最大活用してマーケティングコンサルティングを行い、クライアントの課題解決、ビジネス拡大を実現します。
具体的な事例はこちらをご覧ください。
エージェンシー営業
大手広告代理店から全国にある中小規模の代理店まで、パートナーとして連携しながら、その先にいるクライアントに対して、Yahoo! JAPANのトータルソリューションを活用し、広告主・代理店の課題解決に取り組みます。
コーポレート
経理、法務、企業戦略、IR、人事など、各専門分野のスペシャリストとして、全社にかかわる業務を行います。
募集対象
応募時30歳以下かつ入社時18歳以上で、2020年10月、2021年4月、2021年10月に入社可能な方
2020年4月入社予定の方の応募受付は終了しました。
高校在学中の方は進路指導の教員を通じて、humanres-info@mail.yahoo.co.jpまでお問い合わせください。
選考
プレエントリーされた方に詳細をご案内します。
勤務地
本社
東京都千代田区
事業所
名古屋、大阪、福岡ほか
車いすの方でも勤務が可能なオフィスです。通勤圏外に在住の方は、通勤圏内へ転居可能であることがご入社いただく際の前提となります。
就業時間
フレックスタイム制（コアタイム10:00～15:00）標準労働時間7時間45分
部署によりシフト勤務あり。
評価制度
パフォーマンス評価
所属組織で設定したゴールに対する達成度や、個人の貢献度を評価します。日常的に上司との1対1の面談で進捗（しんちょく）報告を行い、総合評価します。
給与
高校・高専・専門・短大・学部卒
約264,165円/月（基準給与221,000円/月＋25時間相当分の固定時間外手当43,165円/月＋賞与等）※1
標準年収：約427万円（月給×12＋賞与2回分）※2 ※3
修士了
約289,266円/月（基準給与242,000円/月＋25時間相当分の固定時間外手当47,266円/月＋賞与等）※1
標準年収：約468万円（月給×12＋賞与2回分）※2 ※3
博士号取得者
約323,930円/月（基準給与271,000円/月＋25時間相当分の固定時間外手当52,930円/月＋賞与等）※1
月25時間を超過した場合、別途超過時間分の手当を支給します
年間を通じて標準的な評価だった場合の標準年収
賞与は会社業績と個人の評価結果に連動した比率で支給します。上期（4月-9月）分は同年度の10月、下期（10月-3月）分は翌年度の4月に支給します
賞与、昇給
賞与
会社業績と個人の評価結果に連動した比率で支給します（年2回）。
昇給
パフォーマンス評価の結果をもとに、昇給を決定します（年2回）。
諸手当
時間外手当、通勤手当（月15万円まで支給）、スーパースター制度 ※1による報奨金、黒帯制度 ※2による一時金など。
挑戦的、独創的な成果や貢献を半期ごとに表彰する制度です。
実績を上げている優秀な技術者を評価し、高度技術者として認定、称賛する制度です。
休日、休暇
休日
完全週休2日制（土日 ※1）、国民の祝日、年末年始（12月29日から1月4日まで）
休暇
有給休暇、特別有給休暇（慶弔、マタニティー、子の看護、介護、ボランティアなど）、土曜日祝日振替特別休日 ※2
その他
育児勤務、介護勤務
部署により異なります。
祝日が土曜日にあたった場合、前労働日を振り替え特別休日としています。
休暇制度について、くわしくはこちらをご覧ください。
福利厚生
社会保険（健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険）、確定拠出年金制度、総合福祉団体定期保険、長期所得補償制度、財形貯蓄制度、株式累積投資制度、脳ドック・心臓ドック・乳がん検診費用補助、インターネット通信費利用補助、社内マッサージ室、社内クラブなど
福利厚生について、くわしくはこちらをご覧ください。
