2002年10月31日 ヤフー株式会社 |
「Yahoo!ショッピング」、お歳暮特集を公開~ 豪華商品プレゼントや送料無料などの特典が付く「早期キャンペーン」を開始 ~「Yahoo!ショッピング」のアドレス:http://shopping.yahoo.co.jp/
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日本最大のアクセスを誇るウェッブサイトYahoo! JAPANを運営するヤフー株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:井上 雅博、以下 Yahoo! JAPAN)は、同社が提供するショッピングサービス「Yahoo!ショッピング」で、他のインターネットショッピングサイトに先駆けて、お歳暮に最適な商品を集めた特集サイトを10月30日から公開しました。あわせて行われるキャンペーンの第1弾として、同日より11月中旬まで、いちはやく購入したユーザーに、送料無料や豪華商品プレゼントなどの特典がつく「早期キャンペーン」を開始しています。 お歳暮特集のアドレス:http://shopping.yahoo.co.jp/fair/2002oseibo/ 【早期キャンペーン内容】 1)早期特典つき 特別価格での商品提供など、様々な特典がつきます。 2)送料無料 送料無料や配送料込みの商品をラインアップしています。 3)送料特典あり 送料が割引になります。 4)贈った人もうれしい お歳暮を贈った人に、抽選で賞品が当たるなどのプレゼントがあります。 ※早期キャンペーンの内容、開催期間は店舗によって異なります。詳細はお歳暮特集ページでご確認ください。 また、お歳暮商戦に向けて新たに井筒屋、大丸、松坂屋のYahoo!ショッピング出店が決定しました。各店舗は11月から順次オープンする予定です。これによりさらに品ぞろえが充実し、ユーザーの選択肢が広がります。 今年はお歳暮特集の公開を昨年よりも約1か月早め、お歳暮の手配を早く済ませたいユーザーのニーズにこたえます。また、この他にYahoo!ショッピングでは、ボーナスで買いたい商品を販売する「冬のボーナス2002」を10月24日より公開し、年末商戦に向けた取り組みを開始しています。 Yahoo!ショッピングのお歳暮特集には、伊勢丹、三越、東急百貨店をはじめ、本企画が初めての出店となる井筒屋、大丸、松坂屋など、お歳暮の取り扱いに定評のある有名百貨店が参加、通常の店舗と同等の品ぞろえとサービスを実現します。またインターネットショッピングの利点により、自宅にいながらにして商品の選択から配送先の指定まですべてが完了します。 <参考資料:昨年の売れ筋商品>
<Yahoo!ショッピングの年末商戦への取り組み> Yahoo!ショッピングでは、昨年末もクリスマス・年末向けの販促企画を展開しました。その結果、2001年12月1日から24日の期間中、ショッピングサービスの売り上げが前年同期比で224%増加したほか、出店企業の平均取扱高が過去最高を記録しました。これを受けて、Yahoo!ショッピングでは、今年も引き続き特別企画を実施することを決定し、昨年より約1か月早く年末商戦をスタートしています。その第1弾として、10月24日より「冬ボーナス2002」特集を公開しました。 Yahoo!ショッピング 冬ボーナス2002:http://shopping.yahoo.co.jp/fair/winter_bonus2002/ Yahoo!ショッピングでは、ユーザーのニーズに合った特集企画を実施して、消費の拡大が見込まれる年末に向けて、売り上げ増大を図ります。 |
【Yahoo!ショッピングについて】http://shopping.yahoo.co.jp 1999年9月に開始し、現在200加盟店舗、月間約1億5000万ページビュー、月間取扱高約27億円(2002年9月の月次報告)のコマースサービスです。商品が分かりやすくカテゴリ分類されており、さらにキーワード検索によって購入したい商品を簡単に見つけることができます。商品カテゴリは、家電やコンピュータから音楽、書籍、ファッション、食品まで多岐にわたり、今後も取扱商品を充実させることによりインターネットユーザーのニーズに広く応える総合モールを目指します。 |
【Yahoo! JAPAN】www.yahoo.co.jp ヤフー株式会社(市場名:店頭(JASDAQ)、銘柄コード:4689、本社:東京都港区、設立年月日:1996年1月31日、代表取締役社長:井上雅博)が運営するYahoo! JAPANは1か月あたり約2716万人のユニーク・ユーザー数※と、一日3億9600万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど59のサービスを提供しています。Yahoo!のグローバルウェッブネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアで世界25の国と地域で展開しています。 ※日本リサーチセンターのインターネット視聴率調査レポート(JAR Report vol. 48:調査期間 2002/9/9~2002/10/6)による視聴率89.2%(NAR:4週間に1度以上の訪問者の比率)をもとに、ホームページを閲覧する日本のインターネットユーザーを約3045万人として算出。 |