ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。
当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。

プレスリリース

2001.10.25

「Yahoo!モバイル」で経路、料金検索サービスの提供を開始 あわせてYahoo! JAPAN IDの取得もケータイから可能に!

2001年10月25日
ヤフー株式会社


「Yahoo!モバイル」で経路、料金検索サービスの提供を開始
あわせてYahoo! JAPAN IDの取得もケータイから可能に!


(「Yahoo!モバイル」のアドレス:http://mobile.yahoo.co.jp/

 日本最大のアクセスを誇るウェッブサイトYahoo! JAPAN(本社:東京都港区、代表取締役社長:井上 雅博)は10月24日、携帯電話などのモバイル端末向けに展開しているサービス「Yahoo!モバイル」で全国の鉄道や空路の経路ならびに料金を探索できる「Yahoo!路線情報」の提供を開始し、10月15日にはオークションサービスや掲示板サービスなどの利用の際に必要な「Yahoo! JAPAN ID」の取得(ユーザー登録)をiモードに対応した携帯電話からでも無料で行えるよう機能を拡充しました。

 今回「Yahoo!モバイル」で提供を開始した経路、料金検索サービスは全国のJR、私鉄、空路の時刻表を基に、ユーザーが普段なじみのない目的地へ行く際にも携帯電話の画面に出発地と行き先の駅名を指定するだけで簡単にその間の最短経路の検索、到着駅までにかかる平均所要時間、片道運賃、距離、乗り換え回数、定期代などの確認が行え、あわせて出発時刻指定、到着時刻指定、終電探索などの条件指定による検索も可能にし、実際の運行ダイヤに則した探索結果をiモードに対応した携帯電話から無料で確認することができます。

 また10月15日には、従来インターネットにつながるパソコンからのみに対応していた「Yahoo! JAPAN ID」の取得(ユーザー登録)をiモードに対応した携帯電話からでも無料で行えるようになり、占いサービス「Yahoo!占い」の利用時には自分の誕生日などを入力することなく登録情報を基に簡単に占い結果が確認でき、また同IDの保有者のみを対象とした、テーマ別掲示板サービス「Yahoo!掲示板」への投稿もパソコンを利用することなく可能になりました。 あわせてID取得方法が多様化したことで普段パソコンになじみのない若年層やシニア層によるYahoo!モバイルの利用拡大がよりいっそう見込まれます。 なお、「Yahoo! JAPAN ID」の登録数は現時点で1100万を突破しています。

 今後、常時開催オークション出品数が約320万点を誇る「Yahoo!オークション」や登録した株式銘柄の値動き等個人のポートフォリオが管理できる「Yahoo!ファイナンス」等のサービスでも同様に携帯電話のみで設定から利用が行えるよう随時拡充を図るとともに、より多くのユーザーにご利用いただけるサービスとして、いつでもどこでも、Yahoo! JAPANのあらゆるサービスを利用できる環境「Yahoo! Everywhere」の実現を目指し、さまざまなモバイルメディアへの対応を推進してまいります。

「Yahoo!モバイル 路線情報」で提供しているサービス一覧
最短経路の検索(最大5経路)到着駅までにかかる時間
片道運賃定期代(1か月、3か月、6か月)
距離乗り換え回数
主要地下鉄駅の出口案内出発時間、到着時間、終電を基準とする検索
特別急行(新幹線を除く)を優先表示空路を優先表示
指定した時間を基準とする 各駅乗換時の時刻表 

「Yahoo!モバイル 路線情報」での検索方法一覧
平均所要時間
出発する時刻を基準とする経路の探索、各駅乗換時の時刻表を表示します。
終電
最終電車の経路の探索、各駅乗換時の時刻表を表示します。
出発時刻指定
出発する時刻を基準とする経路の探索、各駅乗換時の時刻表を表示します。
到着時刻指定
到着する時刻を基準とする経路の探索、各駅乗換時の時刻表を表示します。

【Yahoo! JAPAN】www.yahoo.co.jp
ヤフー株式会社(市場名:店頭(JASDAQ)、銘柄コード:4689、本社:東京都港区、設立年月日:1996年1月31日、 代表取締役社長:井上雅博)が運営するYahoo! JAPANは1か月あたり約2182万人のユニーク・ユーザー数※と、一日2億6500万ページビューのアクセスを誇るインターネットの総合情報サイトで、検索、コンテンツ、コミュニティー、コマース、モバイルなど48のサービスを提供しています。Yahoo!のグローバル ウェッブ ネットワークは、アメリカ合衆国、ラテンアメリカ、カナダ、ヨーロッパ、アジアで世界24の国と地域で展開しています

※日本リサーチセンターのインターネット視聴率調査レポート(JAR Report vol. 35:調査期間 2001/9/10~2001/10/7)による視聴率89.8%(NAR:4週間に1度以上の訪問者の比率)をもとに、日本のインターネットユーザーを約2430万人として算出。


このページの先頭へ